医師とは？仕事内容や年収、資格の難易度について解説

医師とは、病気やけがの診断・治療を行い、人々の健康を支える医療専門職です。患者の症状を確認し、問診・診察・検査結果などをもとに病名や治療方針を判断します。

必要に応じて薬の処方、手術、生活指導、予防に関する助言なども行います。

働く場所は病院や診療所、企業、行政機関など幅広く、内科医・外科医・産業医など専門分野によって仕事内容は異なります。

医師として働くには、医師国家試験に合格し、医師免許を取得することが必要です。

医師の仕事内容は、患者の診察や検査、診断、治療方針の決定など多岐にわたります。

病院や診療所で診療を行うだけでなく、手術、救急対応、健康診断、生活指導、予防医療、職場の健康管理などを担うこともあります。

診療科や勤務先によって業務内容は異なりますが、患者の状態を正しく把握し、適切な医療につなげることが医師の重要な役割です。

まず、患者から症状や体調の変化、これまでの病歴、服薬状況などを聞き取ります。必要に応じて視診・聴診・触診などを行い、体の状態を確認します。

診察では、患者本人だけでなく家族から話を聞くこともあり、症状の背景や生活習慣まで把握することが大切です。

問診や診察で得た情報は、検査や診断、治療方針を決めるための重要な手がかりになります。

診察だけで判断が難しい場合、血液検査、尿検査、X線、CT、MRI、心電図などの検査を行います。

検査結果と問診・診察内容を総合的に見て病名やけがの程度を診断しますが、診断を誤ると治療方針にも影響するため、患者の状態を多角的に見る力が求められます。必要に応じて、ほかの診療科や専門医と連携することもあります。

診断後は、患者の症状や検査結果、体質、生活背景などを踏まえて治療方針を決定します。

内科では、薬物治療を中心に、食事療法や生活習慣の改善に向けた指導を行うケースが多くあります。一方、外科では手術の実施や傷の処置など、身体に直接アプローチする治療を行うこともあります。

治療の目的や期待できる効果、副作用、今後の見通しについて患者や家族にわかりやすく説明します。そのうえで、患者が納得して治療を受けられるように配慮しながら進めることが大切です。

また、病気の種類や重症度によっては、入院治療が必要かどうかを判断したり、より専門性の高い医師・医療機関へ紹介したりすることもあります。

外科系の医師は、病気や外傷に対して手術を行うことがあります。患部を切除・修復するほか、人工物を用いた治療などを施します。

また、救急医療では、急病人やけが人に対して迅速に診断・処置を行う必要があります。

命に関わる場面も多いため、冷静な判断力やチーム医療を進める連携力が欠かせません。勤務先によっては夜間や休日の対応もあります。

診断結果や治療方針を患者や家族にわかりやすく説明する役割も担います。

特に慢性疾患や生活習慣病では、薬を処方するだけでなく、食事・運動・睡眠など生活全般への助言が必要です。

患者が治療内容を理解し、継続して取り組めるよう支えることも医師の大切な仕事です。病気の予防や再発防止に向けた指導を行うこともあります。

医師の働き方は、病院や診療所で患者を診療する勤務医だけでなく、開業医、産業医、研究医、行政機関で働く医師など多岐にわたります。

診療科や勤務先によって、担当する患者層や勤務時間、夜勤・当直の有無、求められる役割は大きく異なります。

勤務医は、大学病院や総合病院、地域の医療機関などに所属して診療を行う医師です。外来診療だけでなく、入院患者の回診、検査、手術、救急対応などを担当します。

病院の規模が大きいほど診療科が細かく分かれ、専門性の高い治療に携わる機会も多くなります。一方で、夜勤や当直、オンコール対応が発生することもあります。

開業医は、自分で診療所やクリニックを経営しながら診療を行う医師です。

地域住民のかかりつけ医として、風邪や生活習慣病、けがなど幅広い症状に対応するケースが多くなります。

診療時間は比較的決まっていますが、経営者としてスタッフの採用や設備投資、集患、経営管理なども行う必要があります。

産業医は、企業や事業場で働く人の健康管理を支える医師です。

健康診断の結果確認、長時間労働者への面接指導、ストレスチェック後の対応、職場巡視、衛生委員会への参加などを行います。

診療や処方を行うのではなく、労働者が健康に働けるよう、事業者へ助言や指導を行う点が特徴です。

研究医は、大学や研究機関などで医学研究に取り組む医師です。病気の原因解明、新しい治療法や薬の開発、臨床研究、論文執筆、学会発表などを行います。

大学病院では、診療を行いながら研究や学生教育を担当するケースもあります。臨床現場だけでなく、医療の発展に貢献したい人に向いている働き方です。

保健所や厚生労働省、自治体、検疫所などの行政機関で働くこともあります。

感染症対策、地域保健、医療政策、健康づくりの推進、災害時の医療体制整備など、社会全体の健康を支える仕事に関わります。

患者を直接診療するだけでなく、制度や地域医療の仕組みづくりに携われる点が特徴です。

医師の診療科目は、内科・外科・小児科・産婦人科など多岐にわたります。

診療科によって、対象となる患者や病気、治療方法、勤務体制は大きく異なります。

また、近年は医療の専門分化が進む一方で、幅広い症状に対応できる総合診療科の重要性も高まっています。

医師が活躍する診療科には、内科、小児科、産婦人科・産科、整形外科、救急科、放射線科、麻酔科などがあります。

それぞれ扱う病気や役割が異なり、内科は薬物治療や生活指導、小児科は子どもの病気や発育、産婦人科・産科は妊娠・出産や女性特有の疾患を担当します。

外科は、手術を中心に病気やけがを治療する診療科です。

ただし、一口に外科といっても専門領域は細かく分かれており、呼吸器外科、心臓血管外科、乳腺外科、消化器外科、小児外科などがあります。

担当する臓器や疾患によって、必要な知識や手術技術も異なります。

医療の専門分化が進む一方で、地域医療では幅広い症状に対応できる医師の必要性も高まっています。

総合診療科は、特定の臓器や疾患に限定せず、患者の症状や生活背景を踏まえて総合的に診療する分野です。

限られた医療資源の中で、地域の多様な医療ニーズに対応する役割が期待されています。

医師の給与は、勤務形態や地域の医師確保状況によって大きく変わりますが、厚生労働省の統計データでは、「医師」の平均年収は約1,512.3万円です。

※短時間労働者の1時間あたり賃金は、勤務形態の違い（契約条件や労働時間の設定など）により高く算出される傾向があります。

出典：2025年（令和7年）賃金構造基本統計調査｜e-Stat

医師になるには、大学の医学部で6年間学び、医師国家試験に合格して医師免許を取得する必要があります。

免許取得後は、臨床研修病院で2年間の初期臨床研修を受け、その後、内科・外科・整形外科など希望する診療科で経験を積んでいきます。

専門医を目指す場合は、さらに専門研修を受けるのが一般的です。

医師を目指すには、まず大学の医学部医学科に進学する必要があります。医学部では、基礎医学や臨床医学、医療倫理などを学び、実習を通じて診療に必要な知識や技術を身につけます。

医学部は6年制であり、ほかの多くの学部よりも修業年限が長い点が特徴です。卒業試験に合格すると、医師国家試験の受験資格を得られます。

医学部を卒業した後は、医師国家試験を受験します。医師として働くには、国家試験に合格し、医師免許を取得することが必須です。

医師国家試験では、医学に関する幅広い知識だけでなく、診断や治療、医療安全、倫理に関する理解も問われます。合格後に医師免許が与えられ、医師としての第一歩を踏み出せます。

医師免許を取得した後は、大学病院や臨床研修病院などで、2年間の初期臨床研修を受けます。研修医として実際の患者を診察しながら、内科・外科・救急・地域医療など複数の分野を経験します。

この研修期間を通じて、医師として必要な基本的な臨床能力を身につけます。将来進みたい診療科を考える重要な時期でもあります。

初期臨床研修を終えた後は、内科・外科・整形外科・産業医など、希望する分野に進みます。診療科によって必要な経験や研修内容は異なり、専門医を目指す場合は、所定の専門研修を受けるのが一般的です。

たとえば整形外科医の場合、初期臨床研修後に最短4年間の専門研修を経て、専門医試験に合格すると整形外科専門医を目指せます。

診療科ごとに求められる知識や技術が異なるため、継続的な学習と経験の積み重ねが欠かせません。

医師国家試験は、医師として働くために必ず合格しなければならない国家試験です。

合格率だけを見ると高い水準にありますが、受験資格を得るまでに医学部で6年間学ぶ必要があるため、決して簡単な試験とはいえません。

第120回医師国家試験の結果は、以下の通りです。

医師国家試験の全体合格率は91.6％、新卒者の合格率は94.7％と高い水準です。医学部で必要な知識や臨床実習を積み、計画的に試験対策を行えば、合格を目指しやすい試験といえます。

ただし、医師国家試験は医学に関する幅広い知識に加え、診断・治療・医療倫理など実践的な判断力も問われます。

合格率が高い背景には、医学部入学時点の選抜の厳しさや、6年間にわたる専門教育がある点も理解しておく必要があります。

出典：第120回医師国家試験の学校別合格者状況｜厚生労働省

医師は、病気やけがに悩む患者と向き合い、診断・治療・説明を行う仕事です。

医学的な知識だけでなく、責任感や判断力、コミュニケーション能力も求められます。患者の命や健康に関わるため、学び続ける姿勢を持ち、冷静に対応できる人に向いています。

患者の命や健康に関わる判断を行う職業です。診断や治療方針の決定が患者の今後に大きく影響するため、強い責任感が求められます。

忙しい現場でも一つひとつの判断を丁寧に行い、患者にとって必要な医療を考え続けられる人は、医師に向いているといえます。

診察や治療を行うだけでなく、患者や家族へ病状や治療方針を説明する役割も担います。

専門用語をそのまま伝えるのではなく、相手が理解しやすい言葉に置き換えて説明する力が必要です。

不安を抱える患者に寄り添い、納得して治療を受けられるよう支えられる人に向いています。

医療技術や治療法は日々進歩しており、医師になった後も継続的な学習が欠かせません。新しい薬や検査方法、手術技術、診療ガイドラインなどを学び続ける姿勢が必要です。

医学部や研修期間だけでなく、医師として働き始めてからも知識を更新し続けられる人は、長く活躍しやすいでしょう。

医療現場では、急患対応や手術、重症患者への対応など、緊張感のある場面もあります。

限られた時間の中で患者の状態を見極め、必要な処置を判断する力が求められます。

プレッシャーのかかる状況でも冷静さを保ち、チームと連携しながら対応できる人は、医師に向いています。

医師として働くメリットは、専門性を活かして人の健康や命を支えられる点です。

診療科や勤務先によって働き方は異なりますが、社会的な必要性が高く、病院・クリニック・企業・研究機関など幅広い場で活躍できます。

経験を積むことで、専門医や開業医など多様なキャリアを選びやすい点も特徴です。

医師の大きなやりがいは、患者の病気やけがの治療を通じて、命や健康を支えられることです。

症状が改善したり、患者や家族から感謝されたりする場面も多くあります。責任は大きいものの、自分の知識や技術が人の生活に直接役立つ点は、医師ならではの大きな魅力です。

内科・外科・整形外科・産婦人科・小児科など、さまざまな診療科で専門性を高められます。

初期臨床研修後に専門研修へ進み、専門医を目指すことも可能です。経験を積むことで、診療科長や指導医、研究医、開業医など、キャリアの選択肢を広げられます。

医師の勤務先は、病院や診療所だけではありません。企業で働く産業医、大学や研究機関で働く研究医、行政機関で地域保健や医療政策に関わる医師など、多様な働き方があります。

臨床現場で患者を診るだけでなく、予防医療や研究、制度づくりに関わる道も選べます。

前述の統計データによると、医師の平均年収は1,512.3万円とされています。

診療科や勤務先、経験年数、役職、夜勤・当直の有無などによって収入は変わりますが、一般的に賃金水準が高い職種です。

専門性を高めたり、開業したりすることで、さらに高収入を目指せる場合もあります。

社会的意義の大きい仕事ですが、その分、責任や業務負担も大きい職業です。

診療科や勤務先によっては、夜勤・当直・オンコール対応があり、勤務が不規則になることもあります。また、医療技術の進歩に対応するため、働き始めてからも継続的に学び続ける必要があります。

医師の判断は、患者の治療方針や回復に大きく影響します。診断や処方、手術、緊急対応などでは、正確な知識と慎重な判断が求められます。

常に責任の重さを伴うため、精神的な負担を感じる場面も少なくありません。医師として働くには、責任を受け止めながら冷静に対応する力が必要です。

病院勤務の場合は、夜勤や当直、休日勤務、オンコール対応が発生することがあります。

特に入院患者や救急対応がある医療機関では、患者の急変に備えて勤務時間が不規則になりやすい傾向があります。

診療科や勤務先によって働き方は異なるため、職場選びでは勤務体制を確認することが大切です。

前述の通り、大学入学から基本的な臨床能力を身につけるまでに最短でも8年を要します。さらに専門医を目指す場合は、追加で3〜4年以上の専門研修に進むのが一般的です。

医療は日々進歩しており、新しい治療法や検査方法、薬、医療機器が次々に登場します。そのため、資格取得後も学び続けなければなりません。

学会参加や論文の確認、研修、専門医資格の更新などが必要になることもあります。

学習を続ける負担はありますが、質の高い医療を提供するために欠かせない姿勢です。

医師は今後も社会に必要とされる職業ですが、将来的には「医師数を増やす段階」から、「必要な地域・診療科に適切に配置する段階」へ移っていくと考えられます。

医学部定員の増員などにより医師数は増加している一方、地域医療を支える総合的な臨床能力を持つ医師の育成などが今後の重要な課題です。

近年は、医学部の定員増員などの影響により、全国の医師数は毎年3,500人〜4,000人ずつ増加しています。

2022年（令和4年）に公表された医師需給分科会の推計では、中長期的な医療ニーズや医師の働き方改革を踏まえ、2029年（令和11年）頃に医師の需要と供給が均衡すると見込まれています。

今後は、医師数そのものの確保に加え、どの地域・分野で医師が必要とされるかを見極めることが重要になります。

出典：医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会 第5次中間とりまとめ｜厚生労働省

医師数は今後も増加すると見込まれていますが、長期的には人口減少の影響により医師需要が減少局面に入ると考えられており、医師の増加ペースを見直す必要性も指摘されています。

ただし、医師全体の需要が減ったとしても、すべての地域や診療科で医師が足りるとは限りません。都市部に医師が集中する一方で、地方では医師不足が続く可能性があります。

医師の需要と供給が全国的に均衡したとしても、地域や診療科による偏りは引き続き課題です。都市部では医師が集まりやすい一方、地方やへき地では医師不足が続くケースも見受けられます。

また、診療科によっても不足状況は異なり、特に救急医療や産婦人科など負担が大きい分野では、人材確保が課題になりやすい傾向にあります。

今後は、必要な地域や診療科に医師を配置する仕組みづくりがより重要になるでしょう。

新型コロナウイルス感染症の流行をきっかけに、緊急時にも柔軟に対応できる医療提供体制の重要性が改めて認識されました。

感染症の流行や災害時には、通常の診療体制だけでは対応しきれない場面もあります。

そのため、今後は専門分野の知識だけでなく、急な医療ニーズの変化に対応できる医師も求められます。

地域の医療機関や行政、他職種と連携しながら、状況に応じて役割を果たせる力が重要です。

医療の専門分化が進む一方で、地域医療では幅広い症状や疾患に対応できる医師の重要性が高まっています。

特に医療資源が限られる地域では、特定の分野だけでなく、複数の健康課題を総合的に診られる力が求められます。

今後の医師には、専門性を深めるだけでなく、患者の生活背景や地域の医療体制を踏まえて判断する力も必要です。

高齢化や地域医療の変化に対応するためにも、総合的な臨床能力を持つ医師の育成が重要になるでしょう。

出典：医療従事者の需給に関する検討会 医師需給分科会 第5次中間とりまとめ｜厚生労働省

医師と歯科医師・看護師・薬剤師は、いずれも医療に関わる専門職ですが、担当できる業務や必要な資格、患者への関わり方が異なります。

医師は病気やけがの診断、治療方針の決定、薬の処方、手術などを幅広く担う職種です。

一方で、歯科医師は歯や口腔内の診療、看護師は療養上の世話や診療補助、薬剤師は薬の調剤や服薬指導を中心に担当します。

医師は、診断や治療方針の決定を担う点が大きな特徴です。歯科医師も診断や治療を行いますが、対象は主に歯や口腔領域に限られます。

看護師や薬剤師は、医師の治療方針を支える立場として患者に関わることが多く、チーム医療の中でそれぞれ重要な役割を果たしています。

医師は、患者の診察や検査結果をもとに病気やけがを診断して治療方針を決定し、薬の処方や処置、手術、生活指導などを行う医療職です。

勤務先は病院やクリニックだけでなく、企業、研究機関、行政機関など幅広く、診療科によって仕事内容も異なります。

医師になるには、医学部で6年間学び、医師国家試験に合格したうえで、初期臨床研修や専門研修を受ける必要があります。責任は大きいものの、人の命や健康を支えながら専門性を高められる、社会的意義の大きい仕事です。